ホテルの客室稼働率の目安は?計算方法や稼働率を上げる方法を紹介

ホテル経営における重要指標のひとつが、「いかに客室が利用されているか」を示す「客室稼働率」です。客室稼働率はホテルの収益に直結するだけでなく、人員計画にも影響します。

そんな客室稼働率の計算方法や、客室稼働率を上げる方法などについて、わかりやすく解説します。

客室稼働率とは?

「客室稼働率」とは「一定期間における客室の利用状況」を示す数値で、「OCC(Occupancy rate)」と呼ばれることもあります。

客室稼働率が高ければ高いほど、「部屋が埋まっていて、そのぶんの売上が入ってくる」ということなので、高い客室稼働率を維持することは、高い収益を確保することに直結します。反対に、客室稼働率が低いということは、「遊ばせてしまっている空室が多い」ことを意味するので、客室稼働率をアップさせる工夫が必要になってきます。

また、客室稼働率が高いときは清掃業務やチェックイン業務などをスピーディーかつ効率的にこなす必要が出てくるため、客室稼働率は人員計画にも影響します。

収益はもちろんのこと、人員計画にも関連する客室稼働率は、ホテル経営において極めて重要な指標のひとつなのです。

客室稼働率(OCC)の詳細については、こちらの記事でも紹介しています。

客室稼働率の計算方法

では、客室稼働率はどのように計算すればいいのでしょうか。客室稼働率は以下の計算式で簡単に導き出すことができます。

客室稼働率=「利用されている客室数」÷「利用可能なすべての客室」×100(%)

利用可能な客室数が300室のホテルで、240室が利用されている場合、上記の計算式にあてはめると、客室稼働率は80%となります。

240÷300×100=80.0(%)

さらに、以下のように100から客室稼働率をマイナスすることによって、空室率も簡単に計算できます。

空室率=100-客室稼働率(%)

例えば、客室稼働率が80%の場合、「100-80」で空室率は20%となります。

日本全国の客室稼働率

客室稼働率について基本を抑えたら、「客室稼働率はどのくらいが平均的なのか」「どのくらいの客室稼働率を目指せばいいのか」という疑問が湧いてくるのではないでしょうか。

客室稼働率は、都道府県や宿泊施設のタイプによっても大きく異なります。まずは、2023年10月現在の全国における客室稼働率トップ5とワースト3の都道府県をみてみましょう。

【都道府県別の客室稼働率】

1位:東京都 78.5%

2位:大阪府 74.6%

3位:福岡県 71.3%

4位:広島県 68.8%

5位:京都府 68.7%

45位:長野県 44.0%

46位:和歌山県 42.8%

47位:山梨県 42.6%

客室稼働率トップの東京都と下位の県とのあいだには、実に約30%の開きがあることがわかりますね。

次に、宿泊施設タイプ別の客室稼働状況をみてみましょう。

【宿泊施設タイプ別の客室稼働率】

旅館:40.8%

リゾートホテル:57.5%

ビジネスホテル:74.5%

シティホテル:75.0%

簡易宿所:25.7%

ビジネスホテルやシティホテルに比べ、旅館や簡易宿所の客室稼働率は大幅に低くなっていることがわかります。

※出典:観光庁 宿泊旅行統計調査(2023年10月の実績)

https://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/shukuhakutoukei.html

客室稼働率を上げる方法

客室稼働率の低下は死活問題である以上、客室稼働率が一定水準を下回ってしまっている場合、少なくとも事業継続が可能なレベルにまで客室稼働率を引き上げなくてはなりません。

客室稼働率を上げたい場合、以下の対策を検討してみるといいでしょう。

リピーターを増やす

新規顧客の獲得は重要ですが、安定した収益を確保するためにはリピーターが欠かせません。リピーターは新規顧客よりも単価が高く、獲得コストも低いとされています。

リピーターを増やすためには、泊まったゲストに再度利用したいと思わせる必要があります。そのために、「人的対応」と「仕組み」の両面で工夫しましょう。

人的対応でリピートを促す

人的対応では、一歩先の接客や細やかな対応が重要です。滞在中に得たゲストの好みやリクエスト情報を記録・共有しておくことも大切です。

リピート促進の仕組み

仕組みとしては、独自の会員プログラムやポイント制度が有効です。ポイントを次回宿泊時の割引に使えるようにしたり、一定の利用実績で特典を提供する方法があります。

このように、人的対応と仕組みの両面でリピーターを増やす工夫を行うことで、ホテル経営における安定した収益を確保できるでしょう。

訳アリ部屋も売り出す

「宴会場に近いため、騒音が気になる」「ほかの部屋よりエアコンの音が大きい」「景観が良くない」など、同タイプのほかの客室に比べ条件が悪い、いわゆる「訳アリ部屋」は、クレーム回避のため空室になってしまいがちです。

ところが、「多少条件が悪くても、安いほうがいい」という人もいるもの。そういった人のニーズをとらえるために、訳アリ部屋もプラン化して売り出してしまうというのもひとつの選択肢です。ただし、その際は「どのような点が訳アリなのか」を目立つように記載し、納得したうえで泊まってもらうようにしましょう。

OTAに頼らず、公式サイトも充実させる

インターネットが普及し、ホテル予約もネットで行うのが一般的になりました。

多くのホテルは、OTA(オンライン・トラベル・エージェント)を利用して集客を図っています。しかし、OTAだけに頼るのは慎重に考えるべきです。

OTAと公式サイトの役割

集客力の高いOTAでホテルを知らせることは有効ですが、興味を持ったユーザーは公式サイトを訪れて詳細を確認しようとします。公式サイトに十分な情報がないと、ユーザーは失望します。

公式サイトはOTAのフォーマットに縛られず、ホテルの世界観を直接伝えられるため、ブランディングに寄与します。

OTAと公式サイトのバランス

OTAと公式サイトの両方に注力し、それぞれの強みを活かすことが大切です。

自社公式サイトのSEO対策をする

「SEO対策」とは、検索エンジンでホテル名などを検索したときに、自社のサイトが検索結果の上位に表示されるよう最適化を行うことです。

ユーザーの検索行動とSEO対策

OTAや旅行メディアなどでホテルに興味を持ったユーザーは、ホテル名で検索します。しかし、SEO対策が不十分だと、公式サイトが検索結果の上位に表示されず、目に入らないことがあります。

SEO対策の重要性

そうした事態を避けるためには、自社サイトのSEO対策に力を入れる必要があります。検索されるキーワードを含むコンテンツ制作や、価値ある情報の充実が求められます。スマホでの検索が増えているため、スマホ表示にも最適化が必要です。

SEO対策を含むWebマーケティングについては、こちらの記事で詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。

人件費の比率を抑える

直接的に客室稼働率を上げる方法ではありませんが、客室稼働率が低いなかでも事業を継続するには、IT等の活用によって生産性を高め、人件費比率を抑えることも大事になってきます。

感染症の流行などの外部要因によって客室稼働率が低い状態が続いている場合、ホテル単独でできることには限界があります。また、客室稼働率を上げるためのアプローチはすぐに効果が出るものばかりではありません。

思うように客室稼働率が上がらないときは、人件費を必要最低限に抑えた場合、何部屋まで販売が可能なのかを把握し、売上と経費のバランスを取ることも大切なのです。

まとめ

客室稼働率は収益性に直結するため、ホテルとしては年間を通して一定以上の客室稼働率を維持したいもの。

客室稼働率を上げるには、さまざまなアプローチがあります。ホスピタリティの底上げによる顧客満足度の向上など、短期的には成果が出にくいアプローチもありますが、さまざまな角度から地道な取り組みを継続していくことが大切だといえるでしょう。

■記事作成:メトロエンジン株式会社

2016年創業。ダイナミックプライシングを活用したSaaSシステムのパイオニアとして躍進。ビックデータから人工知能・機械学習を活用し、客室単価の設定を行うダイナミックプライシングツールをホテルなど宿泊事業者に提供。また、レンタカー業界や高速バス業界など幅広い業界のDX支援事業も展開している。

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